

華僑が暮らすチャイナタウンは世界中にあり、大小さまざまな中華街が形成されています。そのなかでも、日本の中華街は、その成り立ちや職業構成に大きな特徴をもっています。それは、東南アジアやアメリカなどの華僑が、その多くが第一次産業に携わる“労働者”として新天地で暮らしはじめたのに対し、横浜の華僑はほとんどがはじめから“商人”であったことです。
開港当時から、貿易商や欧米商社の買弁(通訳兼番頭のような役割)、大工、レンガ工、印刷技術者、料理人、西洋家具職人として、多種多様な商いの現場で活躍し、暮らしていました。そして時を経るなかで、横浜華僑の代表的な職業として、洋裁、理髪、料理の3つが特化されていきます。どれも刃物を商売道具にすることから、これら3つの職業は“三把刀(さんばとう)”と呼ばれました。
もともと、いろんな職業に従事していた中国人たちが、三把刀に集約されていったのには理由があります。最も大きな理由は、1899年(明治32年)の“外国人居留地の撤廃”です。開港から40年が経ち、西洋の技術をまったく知らなかった日本人も、徐々に技術を身につけていました。居留地の境界がなくなると同時に、日本の商人や職人たちが進出。その一方で、旧居留地外へ進出する中国人には、職業制限が設けられました。三把刀は華僑の技術が長けていたこともあり、認可職業となり、中国人の代表的職業となったのです。
また、1923年(大正12年)の“関東大震災”も大きなきっかけになりました。5721人いた横浜華僑の人口も震災後は434人に激減。被災を免れた人たちの多くも、神戸や上海、香港へと移住してしまい、多くの商人や職人が横浜を去ってしまったのです。
開港直後の1860年(安政7年)、オランダ人による日本初の洋服店が開業。その4年後、147番地に、「Cock Eye」(コック・アイ)という英国式テーラーがオープンします。中国名は「均昌洋服店」、店主は香港出身の譚有発。中国人による洋服店第1号の誕生です。
文明開化の象徴ともなった洋服は、はじめは男性の軍服、官員服、制服などの大量の需要があり、その後は、居留地の西洋婦人だけのものだった女性の洋装も広まります。1890年代以降は男女ともに需要は右肩上がりで、1918年(大正7年)には、中国人の洋服店の数がピークを迎えました。居留地内に本村通り沿いを中心に、40店近くが軒を連ねていたといいます。しかしこの年、半世紀以上続いた「Cock Eye」は閉店。同業者中最長という、創業年数54年の歴史に幕がおろされました。
洋裁業から遅れること数年。1870年(明治2年)、49番地と136番地に「Ah Loon」という中国人の理髪店があった記録が残っています。136番地といえば、現在の『媽祖廟』の場所で、その当時、隣の135番地には、あの『会芳楼』(かいほうろう)がありました。[バックナンバー2「135番地には何かがある!?」参照] 街一番の行楽地の傍らのこの店には、観劇前にめかしこむお客さんもいたかもしれません。
そして、翌1871年(明治3年)、断髪令が発令されますが、外国人居留地ではその影響は少なかったようで、その後も理髪店はあまり増えません。それは、当時の中国人の髪型が“辮髪(べんぱつ)”だったことにも理由があります。剃髪をする理髪店の利用者は、ほとんどが中国人です。しかし、裕福な中国人の家では、剃髪のできる使用人を抱えていたため、理髪店の需要があまり増えなかったのです。理髪店が増えたのは、1911年(明治44年)の清国崩壊前後からで、その頃になると中国人の多くも辮髪をやめていました。1910年(明治43年)には10店前後が営業していたといいます。
ちなみに、理髪業には江蘇省出身者(揚州人)が多いのですが、それは、昔から揚州が刃物生産の盛んな地だったことに由来します。当時、上海でも理髪業といえば揚州人の専売特許といわれていました。現在でも江蘇省の代表的な産業のひとつは理髪業です。
さて、三把刀の3つ目は“料理”。現在の中華街でも最も多い業種です。これは第6回で詳しくご紹介しましょう。
取材協力:横浜開港資料館
参考資料:横浜開港資料館『横浜もののはじめ考』・『開港から震災まで 横浜中華街』
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